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ピアノ教室の開業資金と黒字経営に成功するコツまとめ

資格がなくても開業できるピアノ教室。ピアノが好き、ピアノを習っていた方には教室を開くのが夢のひとつではないでしょうか。しかし、ただ教室を開きたいだけでは残念ながら叶いません。ここでは開業にあたって必要な資金・成功するためのコツ・契約時の注意点などを紹介しています。

ピアノ教室の開業は資格がなくても可能なので、ピアノが好きな方や習っていた方など、スキルアップにとても適しています。しかし開業するうえで気になるのが資金です。まずは初期費用やランニングコストについて学びましょう。

1. ピアノ教室の開業資金

ピアノ教室をはじめるにも、どれくらいの開業資金が必要になるのか知っておかなければいけません。開業資金は初期費用とランニングコストに分けられます。基本的に、開業資金+半年分の生活費と維持費が必要になると言われています。

1-2. 初期費用と内訳

開業するにあたりもっとも必要になるのが「施設費」です。施設がないことにはピアノ教室を開くことはできません。ですので、ピアノ教室に適した施設を探すこと、そしてその費用を準備することになります。

また施設費には「初期費用」「維持費」もかかってきますし、防音のための工事も必要です。ですから、これらを踏まえたうえで開業前にある程度見積もっておくようにしましょう。

施設費以外では、楽器にかかる費用・人件費・教材費などが挙げられます。また楽譜を印刷するための印刷機も必要になるでしょう。特に楽器は決して安いものではありませんから、開業資金の中でもっともお金がかかると考えておいてください。

人件費は個人経営であれば不要ですが、生徒が複数いる場合は1人では対処できない可能性があるので、なるべく従業員を雇用したほうがスムーズに経営できるようになります。ですので、一応視野に入れて資金を準備しておくようにしましょう。

また、コンクールへの参加費やイベントの開催などを考えている方は、これらにかかる費用も念頭に置いておく必要があります。

1-3. ランニングコスト

ランニングコストとは、いわゆる「維持費」や「運用コスト」のことを言います。開業にあたり、初期費用だけでなくこのランニングコストも重要になるため、最初に半年分用意しておくと安心です。一般的に、ランニングコストは「家賃」「水道光熱費」「広告費」「消耗品」などが挙げられます。従業員を雇っている場合は毎月支払う給料が必要になるため、ランニングコストに含まれます。

ランニングコストと運営のバランスが取れていることが重要になりますから、ランニングコストが生徒の月謝よりマイナスになってしまうと赤字になってしまいます。ですから、ランニングコスト<生徒の月謝になるようにやり繰りできればピアノ教室を維持することができるようになるでしょう。

開業は、初期費用さえ用意できれば良いというわけではありません。もっとも重要なのは、開業してから維持できるかどうかです。そのためにも、ある程度ランニングコストについて理解しておくことが大切でしょう。

先にも述べていますが、初期費用+半年分の生活費と維持費を用意しておくと安心です。特にピアノ教室のように費用のかかる楽器を使用する場合は、余裕をもって準備しておくことで無理なく経営することができます。

2. ピアノ教室に必要な開業資金の調達方法

ひと口に資金調達の方法と言ってもさまざまです。一般的に開業には「日本政策金融公庫」が良いと言われていますが、他にも「民間の金融機関」や「ベンチャーキャピタル」などさまざまな調達方法があります。最近では「クラウドファンディング」も有名です。

日本政策金融公庫は最大7,200万円まで借りることができ、無担保・無保証。地方銀行や信用金庫などがサポートしているので安心して借りることができます。ただし全額借りることはできないので、あくまで開業に必要な資金の1/10は自己負担しなければいけません。

民間の金融機関は、いわゆる地方銀行やゆうちょ銀行、信用金庫などが挙げられます。しかし審査が厳しいため、借りるまでにどうしても時間がかかってしまいます。担保や保証人などの問題もありますし、スムーズに資金調達をしたいのであれば日本政策金融公庫がベストでしょう。

ちなみに、クラウドファンディングとはインターネットを経由して融資を受ける方法です。最近はこちらの方法も多く用いられており、個人・法人に関わらず融資が受けられるので「利用しやすい」と高い評価を得ています。寄付型・購入型・投資型の3つに区分されますが、さまざまなサービスがあるので自分に合ったところを選んでください。

3. ピアノ教室に最適な物件の選び方

ピアノ教室のように音を扱う場合、物件選びは慎重になる必要があります。快適に楽しく開業できるように、特に重視したいポイントをまとめてみました。

3-1. 3つのポイント

ピアノ教室を開業する際には、以下の3つのポイントをしっかり押さえておきましょう。

・高性能防音

ピアノ教室を開くうえで「音漏れ」は絶対に避けなければいけません。そこで、物件を選ぶときに重視したいのが「防音性」です。高性能防音物件であれば尚よしですが、そういった物件は賃料が高いケースが多いので「ある程度防音してくれる物件」であれば問題ありません。

もしマンションの一室をピアノ教室にする場合は、やはり高性能防音のほうが良いでしょう。ただし、一般的にアパートやマンションは「ピアノ禁止」と書かれているところが多いので、たとえ防音の物件でも借りられない場合があります。

もちろん、防音性のある物件でなければピアノ教室を開業できないわけではありません。防音のない物件でも、工事をして防音にすることも十分可能です。「立地条件は良いけれど、防音ではない」という方は工事を検討してみると良いでしょう。その代わり工事費が高くなるので注意が必要です。

・教室利用可能

どんなに防音がしっかりしている物件でも、教室利用できないところがあります。ですから、物件を選ぶときは「教室利用可能」でなければいけません。こういった物件は24時間演奏することができるので、ピアノ教室を開業する方以外にも自宅で楽器を演奏したい方にも有り難いでしょう。

たとえば麻布にある事業用の防音スタジオは8.1帖と小ぶりですがD70相当の防音になっているので安心して演奏できます。しかも初期費用が安いので助かります。世田谷にある防音スタジオは2つのスタジオと共用部が付いています。本格的な防音スタジオなので大勢の生徒を抱えている方にはぴったりな物件でしょう。

このように、ピアノ教室が開業できる物件は設備が整っているので音漏れなどを気にする必要がありませんし、立地条件も揃っているのではじめての方でも安心して教室をはじめることができます。わざわざ防音マンションを探すよりも手っ取り早いのではないでしょうか。

・コンセプトに応じて選択

ピアノ教室を開業するうえで、防音であること・教室利用可能であることは物件を選ぶときの必須条件になります。それ以外ですと、やはりコンセプトに応じた立地であるかどうかも重要になるでしょう。というのも、どんな教室を開業するかによって「適した場所」「適していない場所」があるからです。

ピアノ教室の場合、駅前や商業地区がベスト。住宅地でも開業できますが、そうなると騒音問題で近隣に迷惑をかけてしまう恐れがあるからです。防音設備が整っているのであれば良いですが、それでも「教室利用不可」な物件が多いので難しいところ。駅前や商業地区ならピアノ教室に適した物件も多数ありますから探しやすいでしょう。一番避けたいのは、「不便な場所」です。アクセスしにくい場所は生徒が通いにくいので、せっかく開業できても集客が期待できません。

3-2. 契約時の注意点

ピアノ教室のように特殊な施設が必要になる場合、居抜き物件を利用される方も少なくないでしょう。もともと音楽教室やスタジオとして使われていた物件ですから、資金も安く抑えることができます。しかしこういった物件は不備も多く、確認せずに契約をしてしまうと失敗する恐れがあります。ですので、確認は必須。また開業はできても看板はNGという物件もありますので、その辺りもしっかり確認しておく必要があるでしょう。

また、口約束にならないように、決定したことはきちんと契約書に書いてもらうのが大切です。

4. ピアノ教室で黒字経営するコツ

せっかく開業できても、生徒が集まらなければ意味がありません。いわゆる「黒字経営」です。近年はインターネットが主流になっていますから、折り込みチラシよりもホームページやSNSのほうが集客に繋がります。

とはいえ、ただホームページを作成すれば良いわけでもSNSを始めれば良いわけでもありません。特にSNSは、「同業者受け」「興味を持ってもらえる記事」などを意識して書くと好印象です。間違っても、音楽と無関係な記事や徒然日記のような内容は避けましょう。教室をスタートしている場合なら、レッスンの様子などをSNSにアップするとプラスになります。

SNSはTwitterやブログ、Facebook、インスタグラムなどがありますが、最近ではYouTubeも活用手段のひとつです。写真や文面よりも伝わりやすいのでぜひ利用してみてください。

他にも、「体験レッスンの導入」「周辺のリサーチ」「目立つ看板」などが挙げられます。なかでも体験レッスンは集客に繋がりやすいと言われています。ただ体験レッスンは「内容」「教え方」も重要になりますから、セールス力が低いと台無しに。

「習ってみたい」と思ってもらえることが第一なので、売り込むような教え方だけは避けましょう。周辺リサーチは物件を選ぶときにしっかり行っておくと黒字経営に繋がりますし、目立つ看板もかなり効果があります。

5. ピアノ教室の開業に成功した事例と年収

開業に成功した事例でもっとも多いのが、「ホームページやSNSに力を入れる」「体験レッスンを導入する」です。開業前からホームページやSNSで情報を発信することで、教室が始まった後もスムーズに生徒が集まるというもの。もちろんすべての方がこの方法で成功するわけではありませんが、開業してからホームページやSNSで情報発信するよりも効果は高いでしょう。

そして、体験レッスンです。黒字経営のコツでも説明しましたが、体験レッスンがある教室とない教室とでは、断然前者のほうが生徒は増えやすいと言われています。無料体験レッスンであれば尚よし。

成功したほとんどの方は、開業前から計画を立て、生徒募集を行っているところばかりです。どうしても資金やランニングコストなどお金のことばかり考えがちですが、生徒を増やしスムーズな経営をするためには、それ以外の計画も必要になると言えるでしょう。

年収は、平均100~200万円程度。決して高くありません。年齢や経験、どれくらいの規模で開いているかによって変わってきますが、一般的にピアノ教室の年収はそれほど高くないようです。

6. ピアノ教室の開業に必要な資格・許可

ピアノ教室を開業するにあたり、気になるのが資格の有無です。

ピアノ教室は開業するだけでは特に資格は必要ありません。もちろん何の知識・技術もない方は難しいですが、開業するだけなら資格は不要なので安心してください。

ただ開業しピアノ講師として働く場合は資格が必要になるでしょう。たとえばヤマハ音楽教室にある「ヤマダグレード」では、講師になるためにいくつかの階級に分けられています。

ピアノ講師であれば、3~5級。専門知識や能力が問われ、取得できると生徒に教えることができるようになります。もちろん、5級以上(11級まで)を受験してもOKです。

また開業にあたり「開業届」と言って営業許可を取らなければいけません。

7. まとめ

ピアノ教室の開業にあたって必要になる初期費用やランニングコストについて理解いただけたでしょうか?ピアノ教室は、ある程度の知識・技能があれば資格がなくても開業できると言われています。ピアノのスキルを活かしたい方はぜひ教室の開業を検討してみてください。

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