スポーツ用品店を開業するために必要になる基本情報をお伝えします。初期費用やランニングコスト、開業資金の調達法をまとめています。黒字経営の重要条件となる物件選びや差別化を図るための外せない2つの条件を紹介しますので、参考にしてください。

自分の好きなことを職業にしたいと思った時に、スポーツや運動が好きな方の中には、スポーツ用品店の経営を思い浮かべる方もいるでしょう。スポーツ用品店を開業しようとしている方に向けて、必要な開業資金や調達方法をお伝えします。

事業を始めるからには経営を軌道にのせ、黒字経営をするためのかじ取りが必須です。店舗を開業するための物件選びのポイントや、資金調達方法もご紹介しています。

フランチャイズを含めた開業方法など、事業計画を立てるために判断材料となる情報も紹介していますので、参考にしてください。

1.　スポーツ用品店に必要な開業資金

スポーツ用品店を開業する時に大きな支出は、賃貸物件の家賃と商品をそろえるための資金です。開業直後は収入が不安定なこともあるため、初期費用だけではなくランニングコストの準備もしておきましょう。

1-1.　初期費用と内訳

取り扱う商品にもよりますが、品ぞろえが充実した店舗にするには20坪ほどの敷地が必要です。どのようなスポーツ用品店を経営していきたいのかコンセプトを描いて物件探しを進めていきます。物件の雰囲気、敷地面積、家賃などを総合的に判断していきましょう。

住居用の賃貸物件の場合には、敷金や礼金がかからないケースもありますが、店舗物件ではトータルすると約1年分の家賃を準備する必要があります。敷金に当たる保証金が6～12カ月分、その他に礼金と仲介料、場合によっては前家賃が発生します。保証金は退去時に戻ってくる設定ですが、契約をする時に50～200万円ほど準備しておかなくてはなりません。

スポーツ用品店は内装工事にそれほど予算はかかりませんが、最低限の棚やレジの他に、商品の購入にお金がかかります。お店を宣伝するための広告費なども初期費用として必要になりますので、数百万円の開業資金が目安になります。

1-2.　ランニングコスト

ランニングコストの中で大きな割合を占めるものが、毎月発生する家賃と人件費です。

誰も雇わずに家族経営する場合には、大きな支出となる人件費が節約できます。必要な商品を準備するために、仕入れの予算も確保しておきましょう。その他には、光熱費や通信費、引き続き宣伝をするための広告費がかかります。

スタッフを雇う場合には、200万円を目安にしておくとスポーツ用品店の経営を軌道に乗せるために集中できるのではないでしょうか。

2.　スポーツ用品店の開業資金の調達方法

借金を最小限に抑えて資金を準備できることが理想ですが、コンセプトとかけ離れた店舗にすることも避けたい事態です。

資金を借り入れする場所として銀行を思いつかれるかもしれませんが、新規で開業する場合には、融資を受けるのは難しいでしょう。銀行よりは地元に密着している信用金庫の方がハードルが下がります。

また新しく事業を展開する方が視野に入れている融資方法に、日本政策金融公庫の新創業融資制度があります。事業を始める前から申し込みできるため、開業資金を調達する手段として検討してください。

3.　スポーツ用品店に最適な物件の選び方

物件の広さや家賃だけを参考にして、スポーツ用品店を開業する物件を決定することはおすすめできません。ひとりでも多くの方が足を運び、納得して商品を購入してもらえる店舗を目指すために、最適な物件を見つけていきましょう。

3-1.　物件選びの3つのポイント

魅力あるスポーツ用品店にするために、物件選びは重要な要素です。他店と差別化を図りながら、売上を伸ばすためのポイントを3つ紹介します。

コンセプトを決定する

どのようなスポーツ用品店を開業したいのかイメージを膨らませ、明確に伝えることができるようにしておきましょう。

スポーツ好きの方を魅了するためには、独自のコンセプトがはっきりしていることがポイントです。マニアックな商品だけを置く必要もありませんが、得意分野をしっかり持っていることが肝心なため、独自の路線を表現できる物件を選びましょう。

地域の現状と将来性

良質なスポーツ用品を求めて他県から車に乗って買いに来る方もいるでしょうが、やはり営業の基盤は店舗のある地元です。候補物件のある地域の特徴や若い世代の割合、どのようなスポーツが盛んであるかなど、実際に足を運んでリサーチしましょう。

新しいマンションの建設やスタジアムの建設計画がある場合には、将来性が見込めます。

競合店舗の調査

どんなに差別化を図っても、すでにスポーツ用品店が営業しているエリアは候補地から外しましょう。市場調査を行い黒字経営が見込める場合は別にして、競合店が密集していない地域をおすすめします。

インターネットで下調べをしたり、実際に町中を歩いてみたりすると見えてくることがあります。実地調査の結果を考慮して、最良の物件を見つけていきましょう。

3-2.　契約時の注意点

店舗物件の賃貸契約を交わす時の注意点をお伝えします。まずは、契約書に書かれている内容に目を通して、不明な点があれば確認をしましょう。

賃貸契約には、普通契約と定期契約があります。普通契約の場合には契約更新できますが、定期契約になると借りることができる期間が決められています。ようやく軌道に乗った頃に、物件を返却しなくてはならない事態が起こります。

どんな契約形態なのかをしっかり確認しておきましょう。

また、店舗物件の場合には解約期間が長く、6～3カ月の場合がほとんどです。ひと月前に退去の申し出をすると、違約金が発生することもあるため気をつけましょう。

4.　スポーツ用品店で黒字経営するコツ

スポーツ用品店を開業して黒字経営にするためには、２つの重要なポイントがあります。

一つ目は、豊富な在庫です。他の店舗との差別化は事業を成功させるために不可欠です。より多くの方に足を運んでもらうためには、充実した品ぞろえが大きく影響します。ホームセンターで買えるような商品ばかりでは、黒字経営は遠のくばかりです。

もう一つの大切なポイントは、スポーツ用品に対して深い知識を持つスタッフを見つけることです。同じように見える商品の違いや、購入者が求めている道具を見極めることができる知識が求められます。豊富な商品を大量に購入しても、それぞれの特徴を紹介できるスタッフなくしては、商品の購入には結びつきません。

スポーツ用品店で成功するためには、他店と差別化できる豊富な在庫とたくさんある商品の説明ができる知識を持ったスタッフを雇えるかが黒字経営の分かれ目とも言えます。

5.　スポーツ用品店の開業に成功した事例と年収

現在スポーツ用品業界の経営は、横ばい状態が続いていると言われています。子どもたちがスポーツをする機会が減り、スキーやサーフィンなどを趣味として楽しむ若い世代が減少しています。それでも、スポーツ用品店を開業して、業績を伸ばしている例も実際にあります。

スポーツ用品店成功の秘訣の一つは、品ぞろえの良さです。そのためどうしても広い敷地が必要になり、物件にかかる初期費用と毎月のランニングコストが高くなってしまいます。
スポーツ用品業界が低迷する中、ネットショッピングでゴルフ用品を販売し大きな業績を上げたケースがあります。

ネットショッピングならば、賃貸料が安い地域に物件を借りることができるメリットがあります。また、従業員を雇う必要もないため、人件費も抑えることができます。

店舗営業でも独自の工夫をしたことで、開業３年目で年商１億円を達成している事例もあるため、やり方次第ではスポーツ用品店の開業を順調に進めることができます。

6.　失敗しないスポーツ用品店の開業・経営方法の種類

さまざまな業種がフランチャイズを活用して事業を展開しています。スポーツ用品店もフランチャイズで開業できるため、選択肢の一つとして検討してみましょう。

6-1.　フランチャイズ経営

フランチャイズはすでに経営の基盤が完成し、知名度の高い看板を使用できることが大きなメリットです。その対価として加盟料やロイヤリティーが発生するため、開業したいお店のコンセプトや準備できる予算などを考慮して選択しましょう。

スポーツ用品全般ではなく、ゴルフに特化したフランチャイズが目立ちます。

・ゴルフパートナー

・ゴルフドゥ

・ゴルフキッズ

・ゴルフギアサージ

それぞれのフランチャイズで営業方針や取り扱う商品、そして加盟金などが異なるため、情報収集をしっかりしていきましょう。

6-2.　個人経営

はっきりしたコンセプトがある場合には、フランチャイズでは実現できないケースがあるでしょう。

フランチャイズと異なり個人経営の場合は、独自の路線と手腕で店舗経営をします。個人でスポーツ用品店を経営する時に難関となるのが商品の準備です。メーカーから直接購入するため、資金力や交渉力などが求められます。

商品の選択から購入に関わるすべての作業を行うため、ハードルは上がりますが、細部までこだわることができる点が個人経営の魅力でしょう。

7.　スポーツ用品店の開業に必要な資格や許可

スポーツ用品店を開業するために、必要な資格や許可はありません。店舗と販売するグッズが準備できれば、すぐにでも始めることができるのがスポーツ用品店を開業するメリットでしょう。

それでも開業をすれば、税務署に開業届と青色申告承認申請の提出を済ませておきましょう。届け出は必須事項ではありませんが、収入が一定値を超えると届け出が必要になるため、早めに提出をしておくと安心です。

開業届は税務署の公式サイトからダウンロードできますし、記入した用紙は郵送も可能なため、自宅にいながら届け出が完了します。

8.　まとめ

スポーツ用品店の開業資金は、飲食店を開業するときのようにリノベーションの費用はかかりませんが、販売する商品を購入するための費用がかかります。また、自宅で営業をするのか、賃貸物件を探すのかによって開業資金が大きく違ってきます。

自己資金は多いほど開業後の経営が楽になりますが、黒字経営にするためには、魅力ある店舗づくりが欠かせません。出資した開業資金を取り戻したり借り入れた金額以上の収入を得るためには、物件選びや消費者のニーズをキャッチする経営力が求められます。